SOMPOグループのシステムを担うSOMPOシステムズが取り組む、一人ひとりが働きがいを感じられるミーティング環境づくり

ＳＯＭＰＯシステムズ株式会社は、国内損害保険事業、海外保険事業、国内生命保険事業、介護・シニア事業、デジタル事業、ヘルスケア事業を、国内全域と30の国・地域に展開している損害保険ジャパン社（以下損保ジャパン）を中心とするＳＯＭＰＯグループの戦略的ＩＴ企業です。保険契約の管理システムや代理店向けの保険事務システムの企画・開発を主事業とし、サーバなどの機器導入や管理、ネットワークの構築・運用、さらにはユーザーサポートに至る、あらゆる局面に事業を展開しています。約1,700人の社員一人ひとりが働きがいを感じながら高い生産性を発揮していくための「働き方改革」を推進して、先進のＩＣＴ・デジタル技術を基軸に、グループ各社を強力に支援する役割を担っています。

SOMPOシステムズ様について

当社は、ITソリューションを軸として損保ジャパンならびにSOMPOグループのシステムを支えるIT企業です。当社の事業の大きな特徴としては、20年ほど前から、働き方改革を活発に推進している点があげられます。2022年度からは、SOMPOグループ全体で「“安心・安全・健康のテーマパーク”により、あらゆる人が自分らしい人生を健康で豊かに楽しむことのできる社会を実現する」というパーパスを提唱し、SOMPOシステムズでも、それに紐づく形でパーパスを提言しています。

当社が取り組むパーパス経営では、企業としてのミッションと個人の人生の目的、働く意義を重ね合わせ、それらが重なった部分を探していくことを重視しています。それこそが自らを突き動かす志であり、当社ではこれを、「MYパーパス」と呼んでいます。

システム開発のスピードと質の向上を図る施策

当社に限らず、IT部門の生産性が、その会社の未来に直結する時代がようやくやってきたと思っています。今は、IT事業なしで経営を語れない時代になっています。

私たちは、IT部門の専門家として、まだトレンドになっていないテクノロジーなどを、積極的にビジネスにコミットすることで、競業他社との優位性を得ることや、エンジニアとしてのわくわく感の追求ができると思っています。こうした思いを背景に、システム開発のスピードや質の向上を目的としたR&D活動に、より注力する方針を定め、徐々に施策に落とし込んでいます。

当社が取り組む具体的なR&D活動としては、2023年12月にシステム開発期間の短縮とシステム品質の向上を目的としたラボをオープンしました。今までは部署毎に取り組んでいたのですが、コロナ禍を経てオンサイトで集まれる部屋を「システムズラボ」として設置し、会社全体が一丸となって技術研究を促進する場づくりを目指しています。ラボの取り組みの一つとして、会議品質の向上があることから、Neatデバイスの導入に至りました。

コロナ禍とその前後での働き方の変化

コロナ禍以前もWEB会議は導入されていましたが、やはり会議は対面が主流でした。コロナ禍では、本格的にWEB会議が利用されていきましたが、リモート環境でのコミュニケーションに課題を感じていました。

課題のひとつは、WEBカメラです。端末のカメラに依存するため画像が粗く、相手の細かい表情がうかがいづらかったという点です。もうひとつが音声です。こちらもPCのマイクに依存するために、聞き取りづらいことがありました。いずれも、対面と比較すると、コミュニケーションの品質に大きな差を感じました。

コロナ禍後は、働き場所を柔軟に選択できるよう、ビデオコミュニケーションと対面でのコミュニケーションのハイブリッドワークを目指した会社環境の向上に取り組んでいます。

ハイブリッドワーク時代における働き方改革の施策

SOMPOグループでは、社員の生産性の向上と家庭と仕事の両立を目指し、働き方改革という言葉が一般的になる前から、働き方改革に取り組んできました。社員が働きやすくするために、必要なものには投資するという文化がそこから続いてきています。

近年の働き方の取組みとして、リモート営業やテレワークと、ノー残業デーや時差出勤といったシフト勤務を活用した「ワークスタイルイノベーション」を推進しています。 リモート営業は代理店との定例ミーティングにビデオ会議システムなどを活用し、テレワークはシフト制を導入することで計画的に実施しています。

当社の社員はエンジニアが多いので、エンジニアが働きやすい在宅勤務やシフト勤務などの勤務体系の制度とともに、パソコンやスマホ、タブレットといったツールへの投資を行っています。コロナ禍で1〜2割になった出社率が、コロナ後に5割ほどになり、また違った働き方が見えてきていますので、新たな課題や新たな生産性に対しての投資として、今後も続けていきます。

Neatデバイスを選定したきっかけと理由

 Zoom社のオフィスに訪問した際に、打ち合わせで使用されていたのがNeatの製品で、従来の製品と比較して直感的に優れていると感じました。モニター越しの人が、すぐそこにいるような感じで話していて、対面と遜色のないスムーズなコミュニケーションを実現できる点に惹かれました。以前のウェブ会議では、参加者の表情がわかりづらいため、一人一人への確認が必要でした。その確認作業のために、自由な意見交換がしづらいし、時間がかかって生産性が落ちると考えていたんですが、Neatデバイスには、それが全くありませんでした。

Neatデバイスの使用感について

当社は、2023年12月にNeat Bar ProとNeat Bar、Neat Pad、Neat Frameを導入しました。現在は、アーキテクト本部のメンバーが、システムズラボで試験的に運用しています。ラボでは、Neatデバイスをデジタルサイネージ的に活用してみたのですが、動画コンテンツに対する意識の高まりが一気にすすみました。

 コロナ禍までは、WEB会議ツールとして他社製品を使用していました。他社製品とNeat製品の一番の違いは、Neat Symmetry (ニート・シンメトリー）による画像認識機能だと感じています。会議室にいる参加者の表情が一人一人しっかり映し出され、コミュニケーション品質の向上を感じています。社内会議だけでなく、他社とのミーティングでも活用していますが、音声面でよりスムーズにコミュニケーションでき、対面とそん色なく利用できていると感じます。相手の表情が気になるプレゼンや、クリエイティブなやりとりなどでは、圧倒的な差になるのではないでしょうか。

 Neat Symmetryとオートフレーミング機能により、立ち上がったり体を動かしてもフレームに収めてくれるため、WEBカメラの位置を意識せず、より自然体で会議へ没入できている感覚があります。北欧風のデザインも好ましいと感じます。

 また、Neat Sense（ニート・センス）という機能を使って、空気の質や湿度、CO2の濃度などが管理できるので、部屋の環境を整えて社員の健康を守ることができる点も素晴らしいと思います。社員の健康管理を行うことは、会議の生産性向上にもつながるので、重要なポイントだと考えています。

会議時間の短縮とアイデア出しなどアウトプットの質が向上

 大規模向けの会議で、参加者一人ひとりの顔や声の識別がよりクリアに行えるようになり、会議の品質と生産性が向上していると感じています。

 具体的には、2つの点があげられます。一つが会議時間の短縮です。以前使用していたデバイスでのWEB会議では、間を取って参加者一人一人に確認せざるを得なかったのですが、そこをショートカットできるようになりました。また、相手の顔が鮮明に見えることで、意思の疎通や意思決定がより円滑になっているというところも、会議時間の短縮に繋がっていると考えています。

もう一つは、お互いのボディーランゲージや顔の表情なども見えるようになったことで、ブレインストーミングのようなアイデアを出し合う場面や、クリエイティブな業務においてもアウトプットの質が向上している点です。

「当事者意識を持てる」会議環境づくり

 参加者全員の顔がモニターに鮮明に映し出されることで、一人一人がより会議に没入することができ、自分ごととして参加するようになったとも感じています。「無駄なく効率のいい会議」を目指す組織文化の浸透にも、つながっていると思っています。

 リモートでの外部企業とのやりとりに関しても、こちらの反応が相手に伝わりやすいことから、私たち自身も映る側としての意識が高まりました。モニターの向こうにいる相手も、こちらの表情やリアクションを確認しやすくなったことで、お互いに当事者意識を持った打ち合わせになっていると感じます。

今後拡張したい利用シーン

 現在はラボ（立川7F）のみに設置していますが、他部署の社員からも利用の感想を聞き、他のフロアにも展開することで、会社全体の会議品質の向上につなげたいです。

また、会議室は基本的に締めきりで空気がこもりがちになるため、Neat Senseを活用して、空気の質が悪くなったら一度換気するなど、健康面でも会議品質の向上を狙いたいと考えています。今後は、採用面接などにも活用していきたいです。

SOMPOシステムズ様が描く会社・職場の未来

コロナ禍の働き方改革として、当社もリモートワーク全盛となり、ワーキングエリアの収縮、勤務拠点の統廃合などを行いました。コロナ終息後のこれからは、リモートと対面のハイブリッドワークが求められる時代となるため、より柔軟な働き方を実現できるような職場環境の構築が、会社としての魅力向上につながります。

 生産性向上の面で諸々課題があると思われているハイブリッドワークにおいても会議への当事者意識が向上することで、当社が目指す「社員の生産性を究極まで上げる」ことに大きく近づくことができるとも考えています。会議の数や時間を削減し、内容を濃密にしていくということは、その目標達成のためにとても重要な意味を持ちます。

今後は、当社のステークホルダーである損保ジャパンをはじめとする各グループ企業にもNeatデバイス導入を推進し、グループ全体の生産性向上の一助としたいと考えています。

Neatに期待すること

 新製品のNeat Centerを試してみたいと思っています。会議室の中央に設置することで360度フレーミングできるため、より柔軟な会議室の構築が可能になると考えています。

 機能面では、会議参加者の音声分析や画像解析による会議への貢献度のデータ化などの実現を期待しています。