TIS株式会社様　Neat導入事例

　TIS株式会社は、キャッシュレス決済や電力のようなインフラから、産業・公共を支えるサービスまで、より豊かな暮らしを実現するための社会基盤を、約50年もの間ITで支え続ける企業です。

「デジタル技術を駆使したムーバーとして、未来の景色に鮮やかな彩りをつける」というMissionを掲げ、幅広い業界で、デジタルビジネス変革に寄与してきました。

　2021年には、働き方改革の推進および社員同士のコミュニケーション促進などを目的とした「豊洲の新オフィス」を開設。新オフィス開設を契機にグループアドレスを導入した他、全社員が利用可能なテレワーク制度を浸透させるなど、「広域のABW※」を実現する環境整備を進めています。
※Activity Based Workingの略。「時間」と「場所」を自由に選択できる働き方。

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ICTを整備した自由な空間でコミュニケーション不足を解消

　柔軟で多様な働き方を実現するための環境整備を進めているTIS株式会社では、新しい働き方として、「広域なABW」をコンセプトに掲げています。管理本部総務部主任の杉野未有氏は、同社の新しい働き方実現を目的としてデザインされた豊洲オフィスについてこう話します。

「広域なABWとは、オフィス内の自由な席にとどまらず、自宅、コワーキングスペースなどさまざまな場所と時間を選ぶことのできる働き方です。グループアドレスの推奨や、テレワーク制度の浸透など、柔軟で多様な働き方を促進しています。グループアドレスは、固定席で仕事をすることで生まれた、社員同士のコミュニケーション不足という課題を解決する策でもあります。
豊洲オフィスは、広域なABWを実現する要素を多数盛り込みデザインされています。フロア内部の階段周辺には、活発な議論やアイディア発信といった目的に合わせた、さまざまなタイプのコラボレーションエリアを配置しています。オフィスという環境を変えることで、社員が行動と意識を変え、主体性が生まれることを目指しています」

コロナ禍でビデオ会議が日常化し、音や映像の質向上が新たな課題に

しかし、豊洲オフィスの開設はコロナ禍と重なり、新たな課題が生じました。

「コロナ禍では、新しい働き方への変革スピードが加速しました。テレワークを選択する社員が増え、現在の出社率は、全社で3割程度となっています。コロナ禍におけるABWは、ビデオミーティングという新しいコミュニケーションの形を生み出し、その質を向上させることが新たな課題となりました（杉野氏）」

では、コロナ禍を背景に生まれた「ビデオミーティングの質」という課題を、同社はどう解決に導いたのでしょうか。管理本部　情報システム部　主査の佐藤雄弥氏は、ビデオミーティングに使用するデバイスの選定とNeat製品の導入について振り返ります。

「当社では、コロナ禍以前からビデオミーティングを行っていましたが、コロナ禍で利用する社員が増え、システムにかかる負荷が高くなり音声や映像の品質が悪くなるということがありました。それを機に、新たなビデオミーティングのデバイス選定を検討することになり、Neat製品の導入に至りました。
　Neat BarとPadを選定した一番の理由は、ZoomとMicrosoft Teamsの両方のプラットフォームに対応していることです。当社では、ZoomとMicrosoft Teamsの両方をビデオミーティングツールとして利用しているため、ZoomとTeams、いずれの会議にも利用者が迷わず参加できるという点は、Neat製品の最大のメリットでした」

管理者の目線、利用者の目線、双方で感じるNeatデバイスの利点とは？

Neat製品には、管理者目線で見てほかにも優れた点があると佐藤氏は続けます。
「Neat Barは、モニターと一体型ではないので、持ち運んで設置場所を自由に変えられることも、大きなメリットです。電源を入れてネットワークに接続し、アクティベーションをすればすぐに利用できるという、セットアップの手軽さもいいです。マイクとカメラ、スピーカーの一体型で、それぞれの接続が不要で配線が少ないので、故障し辛いというのも利点です」

さらに、利用者の立場で見ても、多くの利点があるといいます。
「利用者としては、まず、マニュアルなしで直感的に操作できる簡単さが大きな利点です。高解像度かつ広角のカメラで、狭い部屋でも参加者の顔がはっきり映ることと、人の顔を検知して自動で拡大と画面分割をする機能があることから、会議の臨場感が伝わりやすいというのも他のデバイスよりも優れた点です。Neat製品は、ビデオミーティングの質の向上に、大いに貢献してくれています。

発言者の声をピンポイントで拾ってくれるので、オープンスペースでミーティングをしていても聞き取りやすく、複数人での会話も声が被らずストレスフリーに会話できることも優れた点だと思います。Neat製品を使った会議では、周囲の雑音によって声が聞き辛くなったりミュートされたりすることがありません」

「情報システム部としては、『新しい働き方』を支えるインフラを提供し続けていかなければならないので、Neatのようなデバイスは非常に役立ちます（佐藤氏）」

コミュニケーションロスを解消する、簡単操作で高性能のデバイスとは？

社内外で日常的にビデオミーティングを行っている管理本部　総務部　主任の弟子丸亜弓氏は、Neat製品の導入により、ビデオミーティングの質が劇的に向上したと話します。

「Neat製品を使用する前のビデオミーティングでは、音声が途切れたり映像が遅れて表示されたりということがありました。そうするとカメラをオフにする参加者も多く、表情が確認できないので気持ちが伝わりづらかったです。以前のビデオミーティングは、コミュニケーションロスが大きかったと感じています。

Neat Barを初めて使ったときは、音声や画像がとにかくクリアで、衝撃を受けました。発言者の顔を自動検知して表情をクローズアップするので、まるで目の前で話しているようでした。会議の臨場感が伝わることから、自席やリモートではなく会議室でミーティングを行うことが多くなりました。対面での会話と遜色ないどころか、それ以上だと感じ、デバイスの大切さを改めて認識しました。

Neat製品は操作が簡単で、マニュアルがなくても使えるユーザーフレンドリーなデバイスです。総務部としては、使い方に関する問い合わせがないことも大変助かっています」

新しい働き方を支える、オフィスとリモートを結ぶハブ的な役割を担うNeatデバイス

デジタル技術を利用した変革を推進するDX推進本部　DXデザイン室長市田真也氏は、TIS株式会社の新しい働き方について、今後の展望を語りました。

「豊洲オフィスのコンセプトでもある、オフィス＝コラボレーションエリアという考え方が、今後浸透していくと思います。さまざまな人と交流することが、課題の解決や新しいビジネスの誕生といった成果につながると考えています。

テレワークが促進されたコロナ禍においては、社員同士のコミュニケーションをいかに円滑にするかが新たな課題となっていましたが、オフィスとリモートを結ぶハブ的な役割を担うNeat製品は、その課題解決に役立っていると言えます。

今後はNeat Barが収集するセンサーデータを活用し、オフィスの環境改善に役立てたいと思っています。また、今後のNeatには、ビデオコミュニケーションをさらに高度化し、対面以上のものになるよう、AI搭載による会議参加者の表情の解析など、さらなる機能拡張を期待しています」
 
コロナ禍でテレワークが増え、同社の出社率は3割程度になったといいます。テレワークは新しい働き方として浸透しており、今後、コロナ禍が収束したとしても、以前のような出社率に戻ることはないだろうと、市田氏は予想しています。同社では、新しい働き方がニューノーマルになりつつある今、ビデオミーティングの質を担うNeat製品のようなデバイスは、必要不可欠な要素だと言えるのではないでしょうか。